歯科医の鉄則


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<口蹄疫>対策本部長は引き続き山田氏(毎日新聞)

 宮崎県の口蹄疫(こうていえき)問題で、赤松広隆前農相は4日午後の退任会見で、政府の現地対策本部長について、引き続いて山田正彦前副農相が、後任の決定まで務めると明らかにした。

 また赤松氏は県央部での発生について「抑え切れていない。現地の皆さんに深くおわびしたい」と改めて謝罪した。

 さらに「(宮崎県との)連携が悪かったのか、私が足りなかったのか、きちんと検証する必要がある」と述べたうえで「私の責任は免れ得ない。結果的にこれだけ大きくなった。けじめとして私がやらない方が、新しいリーダーの下でやったほうがいい」と、自らは再任を望まない考えを示した。【佐藤浩】

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by jo5xvmkxh1 | 2010-06-10 10:51


農水相不信任案を提出=4野党(時事通信)

 自民、公明、みんな、たちあがれ日本の野党4党は28日午後、口蹄(こうてい)疫問題への対応が遅れたとして赤松広隆農林水産相に対する不信任決議案を共同で提出した。 

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by jo5xvmkxh1 | 2010-05-29 23:50


口蹄疫殺処分 畜産農家の悲痛な叫び 「この1カ月生き地獄」(産経新聞)

 □「私たちが防波堤に…」

 感染が拡大する宮崎県の口蹄(こうてい)疫。政府は19日、発生地から半径10キロ圏内のすべての牛や豚にワクチンを接種し、殺処分することを決めた。畜産農家は「何も考えられない」と落胆する一方、「私たちが防波堤にならねば」と悲痛な叫びを上げる。最初に感染が確認されて20日で1カ月。「激甚災害」の様相を呈する現場で関係者は「もっと早く対策があれば」と唇をかんだ。

 ■漂う無力感

 被害が発生した高鍋、新富両町に隣接する西都(さいと)市内で牛57頭を飼育している橋口敏暢さん(66)は「涙が出てくる。今は何も考えられない」と肩を落とした。市職員から、畜舎が対策実施の圏内に入るとの通告を受けたのは19日午後。「口蹄疫が沈静化しても新たに牛を育てる気になれない」と無力感に襲われている。

 「日本の畜産を守るための防波堤になるしかないか」。被害が多発する川(かわ)南(みなみ)町で豚約7千頭を飼うJA尾鈴の遠藤威宣養豚部会長(56)は、こうつぶやいた。ただ1カ月間、消毒作業を毎日続けて被害を免れてきただけに、全頭処分を完全に納得しているわけではない。「10キロという範囲に根拠はあるのか。国はどこまでウイルスが来ているのかを確認してほしい」と声を荒らげた。

 ■「夢だったら」

 「この1カ月は本当に長かった。生き地獄のようだった」。都農(つの)町で子牛など約80頭を飼育する河野辰徳さん(58)は、時折声を詰まらせながら振り返った。

 消毒作業に追われる毎日。肉体的な負担以上に「もし家畜が感染したら」とおびえる精神的なストレスがきつかった。「これが夢だったら…」と思わずにはいられない。

 全頭処分の決定に、「牛は家族の一員。覚悟はしていたが…」。近所では泣いている人もいたという。  感染拡大で、22万頭の子牛を生み出し、銅像まで建った伝説の種牛「安平(やすひら)」も殺処分の対象になった。

 安平を約1年間飼育していた宮崎市佐土原町の畜産農家、永野正純さん(61)は「あんな牛に巡り合えたのは幸せだった」と声を詰まらせる。殺処分について「自分の子供と同じだから…。それ以上、言わなくても分かるでしょう」と言葉少なだった。

 ■ゴーストタウン

 被害が出ている地域では、白い防護服姿の担当者が消毒する姿が見られ、災害派遣の自衛隊車両が行き交うなど「激甚災害」の様相を呈している。

 川南町では幹線道路にも検問所が設けられ、通行する車は消毒液の散布を受けなければならない。「不要不急の外出は避けるように」との非常事態宣言が出ていることもあり、人影はまばら。ゴーストタウンのような静けさだ。

 殺処分の担当者もやり切れない。作業を終えて川南町役場に戻った県職員は「きょうは300頭ぐらい処分した」と語った。職員によると、殺処分は牛や豚の首にロープをかけて押さえ込み、獣医が首筋に静脈注射を打つ。約800キロの牛も1分間もすれば倒れ込む。「いくら仕事でもつらい」とつぶやいた。

 新富町の土屋良文町長は「国がもっと早く現場を見て行動してくれていたら」と話した。

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by jo5xvmkxh1 | 2010-05-21 22:28


「問題は感じていたが…」 “井手商店”を引き継いだJR西元社長の反省の弁(産経新聞)

 兵庫県尼崎市のJR福知山線脱線事故で、強制起訴されたJR西日本の歴代3社長。沈黙を通し続ける井手正敬被告(75)から社長職を引き継いだ南谷昌二郎被告(68)は、事故前の企業風土について「問題は感じていた。しかし、大規模な組織で十分に改革できなかった」と反省の弁を語った。

 一方で「物言えば唇寒しみたいな雰囲気」と言い切った第3者委員会の指摘には「距離を感じる」。3被告の中で唯一、企業風土に言及した南谷被告の言葉には、事故の背景とされるJR西という巨大企業の体質を改革できなかった悔しさがにじんだ。

 4月23日。事故の危険性を予見できたのに安全対策を怠ったとして、業務上過失致死傷罪で在宅起訴された歴代3社長。井手被告が沈黙を貫いたのに対し、垣内剛(66)と南谷の両被告はそれぞれJR西の本社前で記者団に囲まれ、沈痛な表情で「重く受け止める」と口をそろえた。

 事故原因について、垣内被告は「私が申し上げるのは控えたい」とコメントを避けたが、南谷被告は事故の背景とされる企業風土に触れ、「現社長が一生懸命に取り組む改革の問題点は私自身も感じていた」と発言した。

 佐々木隆之社長は「上意下達」の経営手法の改革に取り組んでおり、現場の声をくみ取る風通しの良い経営を目指す。この日、南谷被告は「国鉄の分割民営化で組織を立ち上げる努力の裏側で、そういう(上意下達の)問題があったということ」とも述べ、強すぎるトップダウンの経営手法の問題点を意識していたことを認めた。

 JR西社員によると、南谷被告は平成9年から14年までの社長在任中に「それぞれの社員が指示待ちの状態でいいのか」と社内報などで呼びかけたことがあるという。前任者の強力なリーダーシップによって上意下達の企業風土を形成した強引な経営は「収益基盤の強化という当時の課題には応えた」と評価の声が上がっていた。しかし、長期的な鉄道利用者の減少傾向など新たな経営課題に、過去の成功体験に頼らない経営手法を模索したようだ。

 佐々木社長も「井手氏はだれよりも現場を熟知していたため、今思うと部下と話して互いに納得して仕事をすることがなかった」と説明し、独善的と評された井手被告の影響力の強さをうかがわせる。

 南谷被告は「大規模な組織で十分に改革ができていなかったかもしれない」と釈明したが、井手被告に対しては「会社を築き上げた仲間であり、厳しい上司だった」と配慮をみせた。その功罪を問われると「ご勘弁ください」と口を閉ざした。

 さすがに「あそこまで断言できるのか」と南谷被告が話したのは、外部の識者でつくるコンプライアンス特別委員会の報告書だ。

 「井手氏は現場が見えていないのにすべてわかったと慢心し、部下は我関せずで自己保身に走った」と断罪した内容には否定的な見解を示した。ただ、収益拡大を優先した事故前の経営判断には「物事をバランスよく進めることがいかに難しいかということ。後知恵になって分かることでは」と振り返った。

 記者の質問に丁寧に答える表情には、風土改革を断行できずに流された悔悟の念が浮かんだ。

 前任者の時代にできあがった強すぎる上意下達の風潮の打破に、思うようなリーダーシップを発揮できなかった“運命の皮肉”に苦しみ抜いた元経営者の姿がそこにあった。

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by jo5xvmkxh1 | 2010-05-13 16:14


ジオス破産申請、受講生ぼう然・講師も戸惑い(読売新聞)

 英会話大手「ジオス」の破産申請が明らかになった21日、各校は一斉に臨時休校となり、近畿各地の教室では、何も知らずに訪れた受講生が「受講料はどうなるのか」とぼう然とする姿が見られた。

 JR大阪駅北の梅田校(大阪市北区)は無人で、照明が消された状態。正午前からの授業を受けようと訪れた大阪市都島区の主婦(54)は「ジオス側からは何の連絡もなく、寝耳に水。10年間通ってきて、社員も『うちの経営は大丈夫』と言っていたから信用していた。年末までの受講料13万円を払ってしまったのに」と途方に暮れていた。

 閉校予定とされる、なんば校(同市中央区)は、ドアが閉まったまま。ジオスで約1年半勤務しているという米国人の男性講師(24)は同校を訪れ、「今、初めて知った。ただ驚いている」と戸惑った表情で立ち去った。

 同校に5年前から通う大阪市浪速区の飲食店アルバイト浜咲宏美さん(25)は先月末、年間授業料25万円を支払ったばかり。「返金されるのか、別の学校で授業が再開されるのか、早く連絡が欲しい」と訴えていた。

 JR三ノ宮駅前の三宮東口校(神戸市中央区)では正午前、職員が入り口のガラス扉を白い紙で覆い、室内が見えないようにした。その後、外国人男性が、「4月21日から22日は臨時休校とさせていただきます」と書いた紙を扉に張り出した。女性スタッフは取材に「何もわかりません。泣きたい気持ちです」と話した。

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by jo5xvmkxh1 | 2010-04-27 22:59


新たなヒト幹細胞開発=神経、筋肉、肝臓に変化−安全な再生医療期待・東北大と京大(時事通信)

 ヒトの皮膚や骨髄から、神経や筋肉、肝臓などの多様な細胞に変わる幹(かん)細胞を効率的に抽出し、増殖させる技術を開発したと、東北大の出沢真理教授や京都大の藤吉好則教授らが19日発表した。「Muse(ミューズ)細胞」と名付けられたこの幹細胞は、マウスへの移植実験では損傷を受けた部分を修復する働きがあり、腫瘍(しゅよう)はできなかったという。論文は米科学アカデミー紀要電子版に掲載される。
 山中伸弥京大教授らが皮膚などの細胞に数種類の遺伝子を導入する方法で開発した新型万能細胞「人工多能性幹(iPS)細胞」は、移植後に腫瘍ができる危険性がある。ミューズ細胞の技術が確立され、安全性が十分確認されれば、再生医療を実現する上で、iPS細胞と並ぶ有力手段になると期待される。
 ヒトの骨髄に、骨や筋肉などに変わる「間葉系幹細胞」があることは以前から知られ、国内外で再生医療応用に向けた研究が進められている。しかし、増殖させたり、目的の細胞に変えたりすることが容易ではなかった。
 出沢教授らは、皮膚や骨髄の細胞にたんぱく質分解酵素を加えて数日間置くと、生き残る細胞があることを発見した。この細胞を培養液に浮かべた状態で培養すると、細胞の固まりを形成。次にゼラチン上で培養すると、神経や筋肉、肝臓など、iPS細胞並みに多様な細胞に変わった。これらの操作を繰り返し、増殖させることもできたという。 

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by jo5xvmkxh1 | 2010-04-23 09:03


医療・介護の成長産業化、社会保障目的の消費増税を提言―日本経団連(医療介護CBニュース)

 日本経団連は4月13日、医療・介護関連産業を成長産業として育成することや、社会保障費の増加に対応するために消費税率を段階的に引き上げることなどを盛り込んだ提言を発表した。日本経団連の担当者は、「経済界の考えとして、政府が6月に策定する『新成長戦略』に反映させてもらいたい」としている。

 「豊かで活力ある国民生活を目指して―経団連成長戦略2010」と題した提言書では、経済成長の実現に向け、▽健康大国▽環境・エネルギー大国▽アジア経済▽観光立国・地域活性化▽科学・技術立国▽雇用・人材―の6項目の戦略を提示。このうち、健康大国戦略では、「公的な医療・介護保険に過度に依存する発想を転換することが重要」として、医療・介護産業の成長産業化を盛り込んだ。

 医療分野ではまず、高度先進医療や未承認薬など利用者が求める医療サービスへのアクセス制限を緩和し、保険診療と保険外診療の併用制度や自由診療など、サービス提供者による価格決定が可能な診療領域を拡大する必要があるとした。
 また、革新的な医薬品や医療機器の研究開発を促進するため、医薬品や医療材料の価格決定の在り方の見直しや、承認審査の迅速化などに取り組む必要があると指摘。ICT(情報通信技術)の活用によって医療機関同士のネットワーク化を推進し、効率的な医療提供体制の基盤を整備するとともに、医療データを活用し、医療水準の向上を図ることも重要とした。レセプトオンライン請求の完全義務化は、「改めて推進する必要がある」とした。
 さらに、海外から患者を日本に呼び込む「メディカルツーリズム」の重要性も指摘。日本の医療技術の高さや安全性を海外にPRするため、現在亀田メディカルセンター1施設にとどまっているJCI認証の取得推進に積極的に取り組むことを盛り込んでいる。

 介護分野では、民間事業者の事業参画を促進し、サービスの供給を拡充すべきと指摘。介護施設や居住系サービスの再編などを検討する必要があるとしたほか、民間事業者を支援し、有料老人ホームや高齢者専用賃貸住宅などの居住系サービスを拡充するため、規制緩和や公的融資の創設を推進すべきとした。
 また、高齢者が住み慣れた地域で安心して生活を続けるために、訪問診療や訪問看護、夜間を含めた訪問介護や小規模多機能型居宅介護など、在宅療養サービスの拡充が求められるとした。このほか、介護ロボット実用化に向けた研究の推進などを盛り込んだ。

■消費税、社会保障を支える安定財源に
 また提言では、税・財政・社会保障の一体的な改革についても言及した。これまでの政策について、「消費税率の引き上げをはじめとする歳入確保を先送りにしてきたことで、税、財政、社会保障の改革は迷走し、安心で中長期的に持続可能な社会保障制度が確立できなかった」と批判。その上で、「消費税は社会保障制度をはじめとするセーフティネットを支えるための安定財源として最もふさわしい税」と指摘し、2011年度から最低10%にまで段階的に引き上げる必要があるとした。
 さらに、公平・適正に所得を把握するため、住民票コードや社会保障番号などを活用し、社会保障給付や納税などに利用できる番号制度を早期に導入すべきとした。


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by jo5xvmkxh1 | 2010-04-20 16:35


石原都知事、参院選への出馬「あり得ない」 定例記者会見で(産経新聞)

 東京都の石原慎太郎知事は9日午後の定例記者会見で、夏の参院選への出馬の可能性について、「ありません。あり得ません」と否定した。

 石原知事は続けて、「まあ、来年に(参院)選挙やるなら(出馬も)分からない」とし、「今度の(新党を結成したメンバー)だってみんな老人。若い奴は腰抜けじゃないか。僕も戦争の経験あるが、その人間達は『このまま死ねない』という気分になってる」と述べた。また、次期知事選への出馬についても「無理だ。もう年寄りをいじめない方がいいよ」とした。

 一方、石原知事が命名した新党「たちあがれ日本」を結成する平沼赳夫元経済産業相も同日午前、石原知事の出馬について、石原知事の任期が来年3月まであることに加え、「市場の問題や銀行の問題とか、いろいろあるから」と述べ、築地市場移転や新銀行東京への対応を抱えていることを理由に出馬の可能性を否定した。

 石原知事はこれまで政治信条が近い平沼氏らの新党結成に協力、結成後も支援する考えを示している。

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by jo5xvmkxh1 | 2010-04-14 15:21


「誠に遺憾」日弁連会長がコメント 中国の死刑執行(産経新聞)

 中国で死刑判決が確定していた赤野光信死刑囚(65)の死刑が6日に執行されたことを受け、宇都宮健児・日弁連会長は「死刑の執行を止められなかったことは極めて遺憾」とのコメントを発表した。

 宇都宮会長は「国際人権規約委員会は薬物犯罪など人の死を伴わない犯罪は(死刑を科すことのできる)『最も重大な犯罪』にはあたらないとの見解を繰り返し明らかにしてきた。また、(赤野死刑囚は)公正な裁判を受ける権利をも保障されていなかった疑いが極めて強い」と執行を批判。別の3人の死刑囚についても、「日本政府が毅然(きぜん)として、執行をしないよう明確に要望するよう強く求める」としている。

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by jo5xvmkxh1 | 2010-04-09 03:37


<森林面積>消失率初めて減少 中国、インドで大規模植林(毎日新聞)

 00年代に世界で消失した森林面積は東京都の約24倍の年間520万ヘクタールだったことが、国連食糧農業機関(FAO)のまとめで分かった。90年代の年間830万ヘクタールに比べて大幅に減り、消失率が初めて減少に転じた。中国やインドで大規模な植林が実施され、新興国の環境意識が変化していることを示唆している。

 分析は「世界森林資源アセスメント2010」で報告された。

 それによると、世界の森林は全土地面積の約3割に相当する約40億ヘクタール。90年代には、農地への転換や火災などで毎年1600万ヘクタールのペースで減少していたが、00年代は年間約1300万ヘクタールに鈍化。さらに中国などで植林が進み、森林が年間700万ヘクタール以上増え、増加分を差し引いた00年代の純減少面積は年間520万ヘクタールだった。特に中国やインド、ベトナムでは植林計画が進み、この5年間で年間400万ヘクタールも拡大した。

 一方で、南米やアフリカでは過去最悪の消失率を記録している。FAOの担当者は「中国などの植林計画も20年までに終了する。地球温暖化防止の視点からも森林減少が加速しないよう、各国は森林の保全と管理を強化しなければならない」と警告する。【大場あい】

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by jo5xvmkxh1 | 2010-04-06 02:29

    

歯科医ならば、これだけは守れ!
by jo5xvmkxh1
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